公認心理師の合格率について知りたいと思っている人も多いのではないでしょうか？
また、今後の合格率がどうなっていくのか知りたい人もいると思います。
この記事を読むことで公認心理師の合格率、さらに今後の合格率がどうなっていくのかが分かります。
目次
公認心理師の合格率
第1回公認心理師試験は、2018年9月9日に実施されました。
ただ、北海道胆振東部地震が発生したことで一部の人は2018年12月16日に受験することになりました。
第1回公認心理師試験（2018年9月9日試験）の合格率
第1回公認心理師試験（2018年9月9日試験）については、次のような結果でした。
受験者数が35,020人、合格者数が27,876人、全体の合格率は79.6%でした。
受験区分別の合格者数、割合、合格率は次の通りです。
受験区分別では区分D1の合格率が86.2%と最も高く、区分D2が74.7%、区分Gが73.4%でした。
受験区分の詳細については【完全】公認心理師の受験資格8パターン全てを分かりやすく解説で解説しています。
区分D1の受験者は大学院を修了していることから、合格率が高くなったと考えられます。
区分D2の受験者は大学院を修了していますが、2018年3月に修了したばかりで臨床経験が浅いため区分D1に比べ合格率が低くなったと考えられます。
区分Gの受験者は臨床経験5年以上の現任者ですが、大学院を修了している人もいれば大学を卒業していない人もいるなど色々な経歴の持ち主です。
ただし、今回の試験では事例問題の配点が高かったことの恩恵を最も受けたと思われます。
第1回公認心理師試験（追加試験）の合格率
第1回公認心理師試験（追加試験）の合格率については、次のような結果でした。
受験者数が1,083人、合格者数が698人、全体の合格率は64.5%でした。
受験区分別の合格者数、割合、合格率は次の通りです。
受験区分別では区分D1の合格率が70.3%と最も高く、区分D2が69.7%、区分Gが59.5%でした。
全体的に9月9日の試験に比べ、合格率は低くなっています。
区分D1がかろうじて70%台、区分D2は70%を切り、区分Gは60%を切って50%台でした。
過去問題があったこと、事例問題が1問3点であったことが分かっていたので試験問題は難しくなることが予想できました。
実際に合格率を見ると、9月9日に比べ難しい試験であったことがわかります。
第1回公認心理師試験（総合）の合格率
第1回公認心理師試験（総合）については、次のような結果でした。
受験者数が36,103人、合格者数が28,574人、全体の合格率は79.1%でした。
受験区分別の合格者数、割合、合格率は次の通りです。
受験区分別では区分D1の合格率が85.8%、区分D2が74.6%、区分Gが72.9%でした。
追加試験の合格率は低かったのですが、2018年9月9日試験の受験者数が圧倒的に多かったため、総合すると合格率は79.1%と高くなっています。
【予測】今後の公認心理師の合格率
今後の公認心理師試験の合格率の推移について予想してみました。
経過措置の間、合格率は下がり続ける
結論から言うと、今後合格率は下がり続けると考えています。
2018年の第1回公認心理師試験から2022年の第5回公認心理師試験までは経過措置期間として特例措置が設けられています。
特例措置とは、現任者に受験資格を認めるものです。
この人々の経歴はさまざまであり、臨床心理士もいれば臨床心理士資格を持たないカウンセラーもいます。
現在、最も心理職で有名な臨床心理士は大学院修了が受験の条件となっており、第1回公認心理師試験前の2018年4月1日時点で34,504人いました。
臨床心理士の人数については公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会のホームページをご覧ください。
臨床心理士34,504人のうち公認心理師試験を受験しなかった人もいると思いますが、かなりの人が受験したと思われます。
区分D1の人は、ほとんどが臨床心理士だと思われます。
もちろん臨床心理士資格を持たない区分D1の人も若干いると思われますが、ほとんどが臨床心理士だと考えて間違いないでしょう。
また、区分Gにも臨床心理士はかなりの人数が含まれていると思われます。
具体的には大学院での科目読替えができず、区分D1で受験できなかった人たちです。
仮に区分Gの合格者12,531人の半分である約6,000人が臨床心理士だったとしたら、区分D1の合格者14,840人と合わせて約21,000人の臨床心理士が公認心理師試験に合格したことになります。
あくまで予想ですが、臨床心理士約35,000人のうち約21,000人が公認心理師試験に合格したというのは、そんなに間違った数値ではないと考えています。
ちなみに、区分D2は今年大学院を修了して臨床心理士試験を受験する人たちです。
つまり、臨床心理士の大部分が第1回公認心理師試験に合格したということです。
そして、第2回以降の公認心理師試験は区分Gの人が1番多い試験になると思われます。
その場合、区分別の合格率が示すように合格率は下がると思われます。
もっと言うと、第2回公認心理師試験では今回受験を見送った区分D1の臨床心理士が合格し、ほとんどの臨床心理士が公認心理師試験に合格すると思われます。
その結果、毎年合格率は下がり続けると考えられます。
最終的には合格率60%前後に落ち着く
臨床心理士試験の受験者、合格者、合格率の推移は次の通りです。
公認心理師試験は厚生労働省・文部科学省の管轄ですが、厚生労働省管轄の国家資格として精神保健福祉士があります。
精神保健福祉士の受験者数、合格者数、合格率の推移は次の通りです。
どちらも第1回目の試験の合格率が際立って高いですね。
そして、第2回試験以降だんだん合格率は下がっていき最終的には60%前後で落ち着いています。
このことから経過措置が終わる2022年までに合格率は60%前後になると思われます。
合格率の高い今が受験のチャンス
では、いつ受験すれば良いのでしょうか？
ここでは、いつ受験すれば良いのか説明します。
早ければ早いほど合格率が高いため、合格しやすい
公認心理師試験を受験するなら、早ければ早いほど有利です。
理由は、臨床心理士試験と精神保健福祉士試験の合格率の推移を見てもらえば分かるように、早く受験すればするほど合格率が高いからです。
特例措置は2022年までなので、早めの受験が有利
公認心理師試験の特例措置は、2022年まで有効です。
特に区分Gの人の受験資格が認められるのは、2022年までです。
ちなみに、今のところ区分D1、区分D2、区分E、区分Fの人の受験資格には期限がありません。
受験区分の詳細については【完全】公認心理師の受験資格8パターン全てを分かりやすく解説で解説しています。
しかし、区分Gで2022年に受験することを考えてみてください。
この1回の受験で合格しないと、区分Gで公認心理師資格を取得することはできません。
そのときのプレッシャーは相当なものだと思います。
そう考えると早めに受験して合格しておいた方が良いでしょう。
また、区分D1、区分D2、区分E、区分Fの人の受験資格も今後どうなっていくのかはわかりません。
そう考えると、この受験区分の人も早めに受験して合格しておくことをおススメします。
まとめ
いかがだったでしょうか？
今回は第1回公認心理師試験の合格率、さらに今後の公認心理師の合格率がどうなっていくかを説明しました。
まとめると
公認心理師の合格率
- 第1回公認心理師試験（2018年9月9日）の合格率は79.6%
- 第1回公認心理試験（追加試験）の合格率は64.5%
- 第1回公認心理試験（総合）の合格率は79.1%
【予測】今後の公認心理師試験の合格率
- 経過措置の間、合格率は下がり続ける
- 最終的に合格率60%前後に落ち着く
合格率が高い今が受験のチャンス
- 早ければ早いほど合格率が高いため、合格しやすい
- 特例措置は2022年までなので、早めの受験が有利
公認心理師については、特例措置がある今のうちに受験し合格しておくことをおススメします。
