この記事は第1回公認心理師試験のブループリントについての記事です。
第1回公認心理師試験についての一覧表(まとめ)
第1回公認心理師の出題基準、ブループリントの情報を集約して一覧表にまとめます。
試験全体の問題数については、154問で計算しています。
大項目 | 中項目 | 小項目(キーワードの例) | 割合 |
1 公認心理師としての職責の自覚 | (1)公認心理師の役割 | 公認心理師法 | 9% 13.9問 |
公認心理師の定義 | |||
多職種連携、地域連携 | |||
(2)公認心理師の法的義務及び倫理 | 信用失墜行為の禁止、秘密保持義務、関係者等との連携等、資質向上の責務 | ||
倫理的ジレンマ | |||
多重関係 | |||
(3)心理に関する支援を要する者(以下「要支援者」という。)等の安全の確保と要支援者の視点 | リスクアセスメント | ||
危機介入 | |||
自殺の予防 | |||
(4)情報の適切な取扱い | 秘密保持義務、個人情報保護法関連5法、専門家間の情報共有、業務に関する記録の適切な保管、インフォームド・コンセント、プライバシー保護 | ||
(5)保健医療、福祉、教育その他の分野における公認心理師の具体的な業務 | 心理検査 | ||
心理療法 | |||
チーム医療 | |||
虐待への対応 | |||
スクールカウンセリング | |||
2 問題解決能力と生涯学習 | (1)自己課題発見と解決能力 | ||
(2)生涯学習への準備 | 心理職の成長モデル | ||
スーパービジョン | |||
3 多職種連携・地域連携 | 多職種連携・地域連携の意義及びチームにおける公認心理師の役割 | 保健医療、福祉、介護、教育との連携 | |
家族との連携 | |||
自己責任と自分の限界 | |||
支援に関わる専門職と組織 | |||
4 心理学・臨床心理学の全体像 | (1)心理学・臨床心理学の成り立ち | 構成主義 | 3% 4.6問 |
ゲシュタルト心理学、精神分析学、行動主義、新行動主義 | |||
認知心理学、認知神経科学 | |||
科学者ー実践者モデル<scientist-practitioner model> | |||
生物心理社会モデル[biopsychosocial model<BPS>] | |||
精神力動アプローチ、認知行動アプローチ、人間性アプローチ | |||
ナラティブアプローチ | |||
社会構成主義 | |||
(2)人の心の基本的な仕組みとその働き | 知覚 | ||
記憶、学習、言語、思考 | |||
動機づけ、感情 | |||
個人差 | |||
社会行動 | |||
発達 | |||
5 心理学における研究 | (1)心理学における実証的研究法 | 心理学における研究倫理 | 2% 3.1問 |
人を対象とする医学系研究に関する倫理指針 | |||
実験法、調査法、観察法、面接法 | |||
事例研究、量的研究、質的研究 | |||
(2)心理学で用いられる統計手法 | 分散分析、因子分析、重回帰分析、多変量データ解析、マルチレベル分析、メタ分析 | ||
構造方程式モデリング | |||
テスト理論 | |||
(3)統計に関する基礎知識 | 尺度水準、度数分布、代表値、散布度、相関係数、回帰分析、確率分布 | ||
仮説検定、区間推定、ノンパラメトリック検定 | |||
6 心理学に関する実験 | (1)実験計画の立案 | 文献研究、仮説、目的、手続 | 2% 3.1問 |
実験参加者 | |||
刺激、材料、装置 | |||
(2)実験データの収集とデータ処理 | 実験、調査、観察、検査、面接 | ||
データ解析 | |||
(3)実験結果の解釈と報告書の作成 | 結果、考察 | ||
引用方法と引用文献 | |||
7 知覚及び認知 | (1)人の感覚・知覚の機序及びその障害 | 心理物理学 | 2% 3.1問 |
明るさと色の知覚、空間(運動、奥行き)の知覚、物体・シーンの知覚 | |||
音と音声の知覚 | |||
体性感覚、自己受容感覚、味覚、嗅覚、触覚、多感覚統合 | |||
注意、意識、失認 | |||
知覚の可塑性 | |||
(2)人の認知・思考の機序及びその障害 | ワーキングメモリ、短期記憶、長期記憶 | ||
推論(演繹的推論、帰納的推論) | |||
問題解決 | |||
脳機能計測技術 | |||
記憶障害 | |||
8 学習及び言語 | (1)人の行動が変化する過程 | 初期学習[刻印付け、臨界期<敏感期>、生得的触発機構] | 2% 3.1問 |
古典的条件付け(対呈示強化、消去)、オペラント条件付け(強化、三項随伴性、報酬、罰) | |||
恐怖条件付け、嫌悪条件付け | |||
馴化、脱馴化 | |||
般化、弁別、転移、実験神経症 | |||
逃避、回避学習 | |||
試行錯誤、洞察学習、潜在学習、社会的学習[観察、モデリング、自己効力感] | |||
学習の生物学的基礎 | |||
(2)言語の習得における機序 | 意味論・語用論、統語論 | ||
認知言語学、社会言語学 | |||
ナラティブ、談話 | |||
文法獲得(普遍文法、生成文法、言語獲得装置、言語獲得支援システム) | |||
語彙獲得(共同注意、認知的制約) | |||
言語獲得過程(クーイング、喃語、一語期、二語期、多語期) | |||
失語症(Wernicke失語、Broca失語) | |||
ディスレクシア(読字障害) | |||
9 感情及び人格 | (1)感情に関する理論と感情喚起の機序 | 感情の生物学的基礎(扁桃体、視床下部、島皮質、前頭前野腹内側部、低次回路、高次回路) | 2% 3.1問 |
感情の神経生理学的機序(扁桃体、視床下部、島皮質、前頭前野腹内側部、低次回路、高次回路) | |||
精神力動論、認知評価理論、構成主義理論、次元論、基本的感情論 | |||
感情と動機づけ | |||
(2)感情が行動に及ぼす影響 | 感情と表出行動、感情と認知 | ||
感情と社会・文化 | |||
感情の発達、感情の個人差(感情特性) | |||
感情と心身の健康 | |||
個別の感情 | |||
(3)人格の概念及び形成過程 | パーソナリティ、性格、気質、自己特性論、状況論、相互作用論、社会的認知理論、一貫性論争(人間ー状況論争) | ||
人格の形成過程(連続性と変化、遺伝要因、環境要因) | |||
(4)人格の類型、特性 | 類型論、特性論、5因子モデル | ||
語彙アプローチ、ナラティブアプローチ、人間心理学的アプローチ | |||
パーソナリティ検査、個人差、アセスメント、測定 | |||
パーソナリティ障害 | |||
10 脳・神経の働き | (1)脳神経系の構造と機能 | 中枢神経(ニューロン、グリア、シナプス、脳脊髄液)、抹消神経 | 2% 3.1問 |
機能局在(大脳皮質、辺縁系、視床、視床下部) | |||
自律神経(交感神経、副交感神経) | |||
睡眠、摂食行動、性行動、サーカディアンリズム、情動行動 | |||
神経伝達物質(受容体、グルタミン酸、GABA、アセチルコリン、ノルアドレナリン、ドーパミン、セロトニン、オピオイド類) | |||
(2)記憶、感情等の生理学的反応の機序 | 意識 | ||
知覚、記憶、感情 | |||
体温、皮膚電位図、筋電図、心電図 | |||
脳波、事象関連電位 | |||
局所脳血流変化 | |||
(3)高次脳機能の障害と必要な支援 | 失語、失行、失認 | ||
記憶障害、遂行機能障害、注意障害、社会的行動障害 | |||
高次脳機能障害の原因 | |||
リハビリテーション、生活訓練、就労移行支援 | |||
11 社会及び集団に関する心理学 | (1)対人関係並びに集団における人の意識及び行動についての心の過程 | コミュニケーション、社会的スキル | 2% 3.1問 |
個人過程、集団過程 | |||
対人関係、対人魅力、対人行動(攻撃行動、援助行動、協同) | |||
社会的影響、社会的促進、社会的抑制 | |||
紛争、葛藤、和解、社会的ジレンマ | |||
社会的アイデンティティ、社会的ネットワーク | |||
(2)人の態度及び行動 | 社会的自己、自己過程、態度 | ||
社会的認知、社会的感情、社会的動機 | |||
対人認知、印象形成 | |||
帰属 | |||
社会的推論 | |||
思考 | |||
(3)家族、集団及び文化が個人に及ぼす影響 | 結婚、夫婦関係 | ||
育児、養育信念、家族の情動的風土 | |||
不適切な養育(虐待、ネグレクト) | |||
家庭内暴力、夫婦間暴力<DV、IPV> | |||
家族システム論 | |||
家族療法 | |||
生態学的システム論 | |||
個人主義、集団主義、文化的自己観 | |||
異文化適応 | |||
12 発達 | (1)認知機能の発達及び感情・社会性の発達 | Piagetの発達理論、Vygotskyの発達理論 | 5% 7.7問 |
知能指数[intelligence quotient<IQ>]、知能の構造(多重知能) | |||
心の理論、メンタライゼーション | |||
共感性、向社会的行動、協調性 | |||
感情制御、自己制御 | |||
道徳性、規範意識 | |||
実行機能 | |||
素朴理論 | |||
感情知性 | |||
(2)自己と他者の関係の在り方と心理的発達 | アタッチメント | ||
気質と環境 | |||
相互規定的作用モデル<transactional model> | |||
社会化と個性化 | |||
仲間関係、友人関係、異性関係 | |||
不適切な養育(虐待、ネグレクト) | |||
自己概念、自己意識、自我同一性 | |||
内的作業モデル | |||
ジェンダーとセクシャリティ(性的指向、性自認) | |||
(3)生涯における発達と各発達段階での特徴 | 生涯発達の遺伝的基盤(遺伝、環境の相互作用、行動遺伝学、進化発達心理学、エピジェネティクス) | ||
ライフサイクル論 | |||
胎児期、乳児期、幼児期、児童期、青年期、成人期、中年期、老年期DOHaD<Developmental Origins of Health and Disease>仮説 | |||
恋愛、結婚、家族形成 | |||
職業意識とライフコース選択 | |||
親としての発達 | |||
中年期危機 | |||
生成継承性<generativity> | |||
(4)非定型発達 | 神経発達症群/神経発達障害群 | ||
自閉スペクトラム症/自閉症スペクトラム障害<ASD> | |||
注意欠如多動症/注意欠如多動性障害<AD/HD> | |||
限局性学習症/限局性学習障害<SLD> | |||
発達性協調運動症/発達性協調運動障害 | |||
Asperger症候群 | |||
知的能力障害 | |||
アタッチメント障害 | |||
早産、低出生体重児 | |||
成長障害<FTT>(器質性、非器質性) | |||
非定型発達に対する介入及び支援 | |||
(5)高齢者の心理社会的課題と必要な支援 | 平均寿命、健康寿命、加齢のメカニズム | ||
加齢による心身機能の変化 | |||
社会的離脱、活動持続、補償を伴う選択的最適化 | |||
喪失と悲嘆、独居・孤独、社会的サポート(ソーシャルコンボイ) | |||
認知症、日常生活動作<ADL>、介護、被介護 | |||
生活の質[quality of life<QOL>]、ウェルビーイング、エイジングパラドックス | |||
サクセスフルエイジング(高齢者就労、社会的参加) | |||
13 障害者(児)の心理学 | (1)身体障害、知的障害及び精神障害 | 国際障害分類<ICIDH>、国際生活機能分類<ICF> | 3% 4.6問 |
精神疾患の診断分類・診断基準<ICD-10、DSM-5> | |||
アセスメント | |||
発達障害 | |||
障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律<障害者総合支援法>、発達障害者支援法 | |||
(2)障害者(児)の心理社会的課題と必要な支援 | 合理的配慮 | ||
リハビリテーション | |||
療育、特別支援教育 | |||
就労支援、ソーシャルスキルトレーニング<SST> | |||
応用行動分析、認知行動療法、TEACCH | |||
ペアレントトレーニング | |||
14 心理状態の観察及び結果の分析 | (1)心理的アセスメントに有用な情報(生育歴や家族の状況等)とその把握の手法等 | テストバッテリー、アセスメント | 8% 12.3問 |
ケース・フォーミュレーション | |||
機能分析 | |||
インフォームド・コンセント | |||
診断的評価、精神疾患の診断分類・診断基準<ICD-10、DSM-5> | |||
半構造化面接、インテーク面接 | |||
生物心理社会モデル[biopsychosocial model<BPS>] | |||
司法面接 | |||
(2)関与しながらの観察 | |||
(3)心理検査の種類、成り立ち、特徴、意義及び限界 | 自然的観察、実験的観察 | ||
質問紙法、投影法、描画法、作業検査法 | |||
知能検査 | |||
発達検査 | |||
(4)心理検査の適応、実施及び結果の解釈 | |||
(5)生育歴等の情報、行動観察、心理検査の結果等の統合と包括的な解釈 | |||
(6)適切な記録、報告、振り返り等 | |||
15 心理に関する支援(相談、助言、指導その他の援助) | (1)代表的な心理療法並びにカウンセリングの歴史、概念、意義及び適応 | 心理療法 | 6% 9.2問 |
精神力動理論、認知行動理論、人間性アプローチ、集団療法 | |||
構成主義 | |||
(2)訪問による支援や地域支援の意義 | アウトリーチ(訪問支援) | ||
緩和ケア、終末期ケア(グリーフケアを含む。) | |||
自殺の予防 | |||
災害時における支援 | |||
(3)要支援者の特性や状況に応じた支援方法の選択、調整 | 援助要請 | ||
カウンセリング、逆転移 | |||
エビデンスベイスド・アプローチ | |||
生物心理社会モデル[biopsychosocial model<BPS>] | |||
(4)良好な人間関係構築のためのコミュニケーション | 共感的理解、傾聴、作業同盟 | ||
(5)心理療法及びカウンセリングの適用の限界 | 効果研究、メタ分析 | ||
動機づけ面接 | |||
逆転移 | |||
負の相補性<negative-complementarity> | |||
(6)要支援者等のプライバシーへの配慮 | 個人情報の保護に関する法律<個人情報保護法>、個人の尊厳と自己決定の尊重、インフォームド・コンセント | ||
16 健康・医療に関する心理学 | (1)ストレスと心身の疾病との関係 | 生活習慣と心の健康(生活習慣病、ストレス反応)、ライフサイクルと心の健康 | 9% 13.9問 |
ストレス症状(うつ症状、依存、燃え尽き症候群(バーンアウト)を含む。) | |||
心身症(タイプA型行動パターン、アレキシサイミア[失感情症]を含む。) | |||
予防の考え方(Kaplanモデル) | |||
(2)医療現場における心理社会的課題と必要な支援 | 精神疾患 | ||
遺伝性疾患、遺伝カウンセリング | |||
がん、後天性免疫不全症候群<AIDS>、難病 | |||
チーム医療と多職種連携、リエゾン精神医学<精神科コンサルテーション> | |||
生活の質[quality of life<QOL>] | |||
(3)保健活動における心理的支援 | 発達相談 | ||
うつ、自殺対策、職場復帰支援 | |||
依存症(薬物、アルコール、ギャンブル等) | |||
認知症高齢者 | |||
ひきこもり | |||
(4)災害時等の心理的支援 | 心理的応急処置<サイコロジカル・ファーストエイド> | ||
心のケアチーム、災害派遣精神医療チーム<DPAT> | |||
支援者のケア | |||
17 福祉に関する心理学 | (1)福祉現場において生じる問題とその背景 | 少子高齢化、貧困 | 9% 13.9問 |
知的障害、身体障害 | |||
要保護児童、養育困難 | |||
身体的虐待、性的虐待、ネグレクト、心理的虐待 | |||
夫婦間暴力<DV、IPV> | |||
認知症、高齢者虐待 | |||
(2)福祉現場における心理社会的課題と必要な支援方法 | 愛着形成の阻害、基本的生活習慣の未熟さ、誤学習、衝動制御困難、感情調節困難 | ||
心的外傷後ストレス障害<PTSD>、解離、喪失、二次障害 | |||
子育て支援、環境調整、虐待への対応、社会的養護、里親、養子縁組 | |||
障害受容、障害者支援、合理的配慮、共生社会、ノーマライゼーション | |||
統合的心理療法、心理教育 | |||
ケアマネジメント、介護 | |||
専門職・行政・団体等の役割と連携 | |||
(3)虐待、認知症に関する必要な支援 | アウトリーチ(訪問支援) | ||
包括的アセスメント、リスクアセスメント | |||
親子関係調整、家族支援、家族再統合、回想法、生活の中の治療 | |||
改訂版長谷川式簡易知能評価スケール<HDS-R> | |||
ミニメンタルステート検査<MMSE> | |||
18 教育に関する心理学 | (1)教育現場において生じる問題と背景 | 内発的及び外発的動機づけ | 9% 13.9問 |
自己効力感 | |||
原因帰属 | |||
適性処遇交互作用 | |||
セルフモニタリング | |||
学習性無力感 | |||
不登校、学級崩壊、いじめ、非行 | |||
(2)教育現場における心理社会的課題と必要な支援 | 学業不振 | ||
スクールカウンセリング | |||
教育関係者へのコミュニケーション、アセスメント | |||
チーム学校 | |||
学生相談 | |||
19 司法・犯罪に関する心理学 | (1)犯罪、非行、犯罪被害及び家事事件に関する基本的事項 | 少年非行 | 5% 7.7問 |
裁判員裁判 | |||
医療観察制度 | |||
犯罪被害者支援 | |||
面会交流 | |||
(2)司法・犯罪分野における問題に対して必要な心理的支援 | 反抗挑戦性障害、素行障害、反社会性パーソナリティ障害 | ||
被害者の視点を取り入れた教育 | |||
動機づけ面接法 | |||
20 産業・組織に関する心理学 | (1)職場における問題に対して必要な心理的支援 | 過労死、ハラスメント | 5% 7.7問 |
リワーク、キャリアコンサルティング、ストレスチェック制度 | |||
障害者の就労支援 | |||
ポジティブ心理学、ダイバーシティ、ワークライフバランス、両立支援(仕事と家庭、治療と仕事) | |||
(2)組織における人の行動 | リーダーシップ | ||
安全文化 | |||
動機づけ理論 | |||
組織風土と文化 | |||
21 人体の構造と機能及び疾病 | (1)心身機能、身体構造及びさまざまな疾病と障害 | 人体の正常構造と機能 | 4% 6.2問 |
加齢(身体、心理、精神機能の変化) | |||
主要な症候(めまい、倦怠感、呼吸困難等) | |||
主要な疾病(循環器疾患、内分泌代謝疾患、呼吸器系疾患、神経疾患、筋・骨格系疾患、がん等) | |||
(2)心理的支援が必要な主な疾病 | がん、難病 | ||
遺伝性疾患 | |||
後天性免疫不全症候群<AIDS> | |||
脳血管疾患 | |||
脳卒中後遺症、循環器疾患、内分泌代謝疾患 | |||
依存症(薬物、アルコール、ギャンブル等) | |||
移植医療、再生医療 | |||
サイコオンコロジー<精神腫瘍学> | |||
緩和ケア、終末期ケア(グリーフケアを含む。) | |||
22 精神疾患とその治療 | (1)代表的な精神疾患の成因、症状、診断法、治療法、経過、本人や家族への支援 | 主な症状と状態像(抑うつ、不安、恐怖、幻覚、妄想等) | 5% 7.7問 |
精神疾患の診断分類・診断基準<ICD-10、DSM-5> | |||
症状性を含む器質性精神障害(F0、ICD-10のコード番号、本中項目において以下同じ。) | |||
精神作用物質使用による精神及び行動の障害(F1) | |||
統合失調症、統合失調型障害及び妄想性障害(F2) | |||
気分(感情)障害(F3) | |||
神経症性障害、ストレス関連障害及び身体表現性障害(F4) | |||
生理的障害及び身体的要因に関連した行動症候群(F5) | |||
成人のパーソナリティ及び行動の障害(F6) | |||
精神遅滞[知的障害](F7) | |||
心理的発達の障害(F8) | |||
小児期及び青年期に通常発症する行動並びに情緒の障害特定不能の精神障害(F9) | |||
行動観察、心理評定尺度 | |||
知能検査、神経心理学的検査、脳波検査、神経画像検査、発達検査、認知機能検査 | |||
薬物療法、作業療法、心理療法 | |||
地域移行、自助グループ | |||
(2)向精神薬をはじめとする薬剤による心身の変化 | 薬理作用 | ||
薬物動態 | |||
有害事象、副作用(錐体外路症状、抗コリン作用、依存耐性、賦活症候群等) | |||
向精神薬(抗うつ薬、抗不安薬、睡眠薬、抗精神病薬、気分安定薬、抗認知症薬、精神刺激薬等) | |||
薬剤性精神障害 | |||
(3)医療機関への紹介 | 精神科へ紹介すべき症状 | ||
23 公認心理師に関係する制度 | (1)保健医療分野に関する法律、制度 | 医療法、医療計画制度 | 6% 9.2問 |
高齢者の医療の確保に関する法律 | |||
精神保健及び精神障害者福祉に関する法律<精神保健福祉法> | |||
自殺対策基本法 | |||
健康増進法 | |||
地域保健法、母子保健法 | |||
民法(説明義務、注意義務、過失) | |||
医療保険制度、介護保険制度 | |||
医療の質、医療事故防止、院内感染対策 | |||
(2)福祉分野に関する法律、制度 | 児童福祉法 | ||
老人福祉法 | |||
児童虐待の防止等に関する法律<児童虐待防止法> | |||
障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律<障害者総合支援法> | |||
発達障害者支援法 | |||
障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律<障害者差別解消法> | |||
障害者虐待の防止、障害者の養護者に対する支援等に関する法律<障害者虐待防止法> | |||
高齢者虐待の防止、高齢者の養護者に対する支援等に関する法律<高齢者虐待防止法> | |||
配偶者からの暴力の防止及び被害者の保護に関する法律<DV防止法> | |||
生活保護法 | |||
生活困窮者自立支援法 | |||
配偶者暴力相談センター、児童相談所、福祉事務所 | |||
(3)教育分野に関する法律、制度 | 教育基本法、学校教育法 | ||
学校保健安全法 | |||
いじめ防止対策推進法 | |||
教育相談所、教育支援センター | |||
特別支援教育、通級 | |||
(4)司法・犯罪分野に関する法律、制度 | 刑法、少年法 | ||
心神喪失等の状態で重大な他害行為を行った者の医療及び観察等に関する法律<医療観察法> | |||
犯罪被害者等基本法 | |||
保護観察制度 | |||
裁判員裁判 | |||
ハーグ条約(国際的な子の奪取の民事上の側面に関する条約) | |||
家庭裁判所、保護観察所、少年鑑別所、少年院、児童自立支援施設 | |||
(5)産業・労働分野に関する法律、制度 | 労働基準法、労働安全衛生法、労働契約法 | ||
障害者の雇用の促進等に関する法律<障害者雇用促進法> | |||
雇用の分野における男女の均等な機会及び待遇の確保等に関する法律<男女雇用機会均等法> | |||
労働者派遣事業の適正な運営の確保及び派遣労働者の保護等に関する法律<労働者派遣法> | |||
心の健康の保持増進のための指針 | |||
ストレスチェック制度 | |||
24 その他(心の健康教育に関する事項等) | (1)具体的な体験、支援活動の専門知識及び技術への概念化、理論化、体系化 | 2% 3.1問 |
|
(2)実習を通じた要支援者等の情報収集、課題抽出及び整理 | |||
(3)心の健康に関する知識普及を図るための教育、情報の提供 | 健康日本21、こころの健康対策[うつ病、薬物依存症、心的外傷後ストレス障害<PTSD>] | ||
心理教育 | |||
支援者のメンタルヘルス |